50人未満の企業にこそ産業保健の“伴走力”を！～小さな会社の健康経営がもたらす本当の価値～

「産業保健は大きな会社のもの」と考えがちですが、実は少人数の職場こそ、ちょっとした健康課題が“会社の命運”にも直結します。たとえば、10人の事務所で2人が体調不良で休めば、事業継続が不安になる…そんなスモールチームでは、一人ひとりの健康リスクを“予防”できる仕組みづくりが企業防衛にもなります。

では現場では、どのような産業保健師や専門家のサポートが実際に役立つのでしょうか？

健康診断の事後対応、過重労働や生活習慣病リスクの個別面談、困りごとの”相談窓口”など、身近なサービスだけでも現場は劇的に変わります。

実際、「月1回の保健師訪問を始めたことで、社員の健康相談が2倍に増え、医療・生活への早期対応が進んだ」「メンタル不調による突然の離職ゼロが続いている」など、小規模事業所からの声が増えています。

また、必要な時だけ短時間の訪問や、オンライン相談・電話サポートの利用、地域産業保健センターの活用なども可能で、コストや手間を抑えながら自社に合った形で産業保健体制を構築できます。

加えて、外部の産業保健師が“第三者”として聞き手になることで「上司や同僚には相談しづらい」といった悩みも会社として拾い上げやすくなり、健康経営優良法人認定や人材確保にも嬉しい効果が生まれます。

50人未満の会社でも「今いる人を元気に長く働かせてあげたい」「突然の休職や離職を防ぎたい」という想いに、産業保健の仕組みは必ず応えてくれます。

まずは、「どんな小さなことでも相談していい」と社員に伝えられる存在づくり。

その一歩は、社長や人事担当者が“自分たちの健康づくり”にまず目を向けることから始まります。

小さくても強い会社の秘訣は、“健康”への先手とプロの知見への相談にあります。

一度外部の専門家に話を聞くだけでも、その安心感は格別です。

矢櫃 和紀（やびつ かずき）

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