「産業医は法律上必要だから仕方ない。でも産業保健師まで雇う余裕は…」そんな声をよく聞きます。 しかし今、中小企業経営の現場で “本当に役立つ健康マネジメント”の要が、実は産業保健師 です。 義務ではなくても導入企業が増えている背景、「規模が小さい会社ほど経営に直結する成果」...

健康経営戦略マップは、企業の「健康投資ストーリー」を見える化するためのツールです。 改訂版の特徴は、左端に「健康投資」、右端に「経営方針」が配置されていること。 どうしても左から埋めたくなる私たち日本人ですが、健康経営を「単なる福利厚生」から「経営戦略の一部」へと格上げする...

「うちは小規模だから…」と健康管理を“受け身”で終わらせていませんか？ 実は、多様な働き方が広がる今、小さな会社ほど“フレキシブルな産業保健師活用”が大きな武器になります。 従業員数10〜40名ほどの現場でも、健康診断データの“徹底活用”によって現場主導の健康づくり・職場改...

「産業保健は大きな会社のもの」と考えがちですが、実は少人数の職場こそ、ちょっとした健康課題が“会社の命運”にも直結します。たとえば、10人の事務所で2人が体調不良で休めば、事業継続が不安になる…そんなスモールチームでは、一人ひとりの健康リスクを“予防”できる仕組みづくりが企...

「うちは小規模だし、産業保健はオーバースペックかも…」 これ、よく聞く声です。けれど最新の数字を見てみると、その考えを一変させる現実があります。 【“一人”の不調で“全体”が止まる…現場のリアル】 2023年厚労省調査によれば、中小企業（50人未満）の48％が「従業員の健康...

健康診断。誰もが経験する年1回の行事ですが、経営者・人事担当者の皆さん、 「本当に会社の為に活用できている」と胸を張れますか？ 【健康診断は「受けて終わり」の時代は終わり】 健康診断は法律（労働安全衛生法）で義務付けられ、2022年時点で受診者の実に...

今年度に入り、メンタルヘルスケア研修において「レジリエンス（逆境や困難を乗り越えるしなやかな力）」というキーワードをご希望される企業様が増えてきました。私自身もこの「レジリエンス」に関わる6つの要素とにらめっこしながら、「どう表現すれば伝わるのか」と改めて考え、...

健康経営ガイドブック の最新版に合わせて、「健康経営戦略マップ」も刷新されました。 私たちも日々学びを深めておりますが、今回の改訂で特に注目すべきポイントは以下の2点です。 経営戦略と健康経営戦略のさらなる連動強化 健康風土を育むための「上司・組織支援」と「職場全体の相互支...

ゴールデンウィークが明け、皆さまの職場のメンバーは笑顔で戻ってきたでしょうか？ いつもより元気がない、笑顔が少ない、ため息が増えた……そんな小さな変化に気づいた方はいませんか？ こうした様子は、対面で同じ空間を共有しているからこそ見えるものです。...

「健康経営」と聞くと、「従業員が健康であること」を目的とした取り組みと考える方が多いかもしれません。しかし、健康経営の本質はそれだけではありません。 健康経営とは、「企業が従業員の健康に配慮することによって、経営面においても大きな成果が期待できる」との考えに基づき、健康を経...

一度認定を取得した企業は翌年以降も継続して認定を目指して積極的に取り組むことが多く、中には、総務担当者が１人で始めた取り組みが社員で委員会を作り、申請書を「健康経営の教科書」として活用し、「今年はこの分野の取り組みを強化しよう」「次回は新しい施策に挑戦してみよう」と話し合い・・・