「産業医は法律上必要だから仕方ない。でも産業保健師まで雇う余裕は…」そんな声をよく聞きます。 しかし今、中小企業経営の現場で “本当に役立つ健康マネジメント”の要が、実は産業保健師 です。 義務ではなくても導入企業が増えている背景、「規模が小さい会社ほど経営に直結する成果」...

健康経営戦略マップは、企業の「健康投資ストーリー」を見える化するためのツールです。 改訂版の特徴は、左端に「健康投資」、右端に「経営方針」が配置されていること。 どうしても左から埋めたくなる私たち日本人ですが、健康経営を「単なる福利厚生」から「経営戦略の一部」へと格上げする...

健康経営優良法人の中小企業の申請書「３－３－５．心の健康保持・増進に関する取り組み」施策になる1on1（従業員とその上長との1対1の定期的な個別面談）とは 今年も「健康経営優良法人」の申請が始まりました。申請書を読み込んでいると、思わず「ここまで事業場に求められるのか」と感...

「うちは小規模だから…」と健康管理を“受け身”で終わらせていませんか？ 実は、多様な働き方が広がる今、小さな会社ほど“フレキシブルな産業保健師活用”が大きな武器になります。 従業員数10〜40名ほどの現場でも、健康診断データの“徹底活用”によって現場主導の健康づくり・職場改...

「産業保健は大きな会社のもの」と考えがちですが、実は少人数の職場こそ、ちょっとした健康課題が“会社の命運”にも直結します。たとえば、10人の事務所で2人が体調不良で休めば、事業継続が不安になる…そんなスモールチームでは、一人ひとりの健康リスクを“予防”できる仕組みづくりが企...

「うちは小規模だし、産業保健はオーバースペックかも…」 これ、よく聞く声です。けれど最新の数字を見てみると、その考えを一変させる現実があります。 【“一人”の不調で“全体”が止まる…現場のリアル】 2023年厚労省調査によれば、中小企業（50人未満）の48％が「従業員の健康...

今年度に入り、メンタルヘルスケア研修において「レジリエンス（逆境や困難を乗り越えるしなやかな力）」というキーワードをご希望される企業様が増えてきました。私自身もこの「レジリエンス」に関わる6つの要素とにらめっこしながら、「どう表現すれば伝わるのか」と改めて考え、...

厚生労働省より、令和６年度「過労死等の労災補償状況」が公表されました。 https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_59039.html 業務災害に係る精神障害の請求、決定及び支給決定件数は、また増加しました。...

新年度を迎え、新しいメンバーが加わる職場も多いのではないでしょうか。 新入社員はもちろん、異動してきた人や新たにリーダーとなる人にとって、環境の変化は大きなストレスになります。 しかし、変化の影響を受けるのは、 新しく来た人だけではありません。...

ストレスチェック制度は、職場のメンタルヘルスケアを目的に導入されました。 主な目的は以下の2つです。 ・個人のストレス状態を把握し、セルフケアにつなげる ・職場全体の環境を分析し、改善を図る 2015年12月に義務化され、従業員50名以上の事業場では毎年実施が必要です・・・