「健康診断データ活用×産業保健師」が小さな会社に“自走力”と“オリジナリティ”をもたらす理由

「うちは小規模だから…」と健康管理を“受け身”で終わらせていませんか？

実は、多様な働き方が広がる今、小さな会社ほど“フレキシブルな産業保健師活用”が大きな武器になります。

従業員数10〜40名ほどの現場でも、健康診断データの“徹底活用”によって現場主導の健康づくり・職場改善が自分たちの手で進みます。

たとえばある会社では、外部サービスの保健師による「健診アドバイス・面談」のサポートを受けつつ、衛生管理者や人事担当者が健康課題データを元に“自分たちでできる企画”を動かしました。保健師に相談しながら、毎月の健康ミーティングを短時間でも実施。「みんなの健診項目で引っかかるのは○○」「目標は○ヶ月後に△△を減らそう」と、自分ごととして行動目標を可視化したのです。

このような“伴走型”の助言で、現場の主体性がグッと上がり「営業や現場・内勤が一緒に歩数グランプリに参加」「休憩時に水分摂取を意識する」といった独自の健康習慣が根付きました。これにより健診数値の改善（血圧・BMI・血糖値で前年比平均10〜15％良化）、リーダー層の健康相談参加率の増加、さらには離職や病欠の抑制といった成果が出る現場も増えています。

また、保健師は“専門家による対応”だけに留まりません。社内の専門職（衛生管理者・主任）と連携し、必要時は産業医や心理カウンセラー・外部医療ともスムーズにつなぐハブ役にも。会社の規模や特性に応じて、「zoom相談を定例化」「夜間や土日に出前講座」など、小規模だからこその柔軟さで健康経営のオリジナルモデルが作りやすいのです。

大切なのは「健診受けっぱなし」や「保健師任せ」ではなく、自社内で“小さなアクション”を積み重ねること。そのきっかけづくりや“仕掛け人”として、産業保健師を味方につけてみませんか？外部の知見とともに、現場だけのオリジナルな健康づくり文化が必ず育ちます――小さな会社こそ、健康診断データ×産業保健師活用の時代です。